マイニング

ビットコイン

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どうも管理人のMです。
こちらのサイトでは暗号資産・Web3・メタバース・生成AIに関連することを紹介しています。
今回はマイニングついてご説明します。
マイニングの歴史・現状・今後について簡潔に説明しておりますので、サクッと内容を理解したい方にオススメです。
もくじ
  • 1 マイニングとは
  • 2 マイニングの歴史
  • 3 マイニングの現状
  • 4 マイニングの今後
  • 5 マイニングの特徴
  • 6 マイニングのメリット
  • 7 マイニングのデメリット

マイニングとは?

ブロックチェーンに新しく誕生したブロックの取引データの承認・確認作業を行い、作業結果が正しい場合はブロックチェーンに連結され、成果報酬として暗号資産(仮想通貨)が付与されます。

この作業を行う人をマイナー(発掘者)、この作業を鉱山の発掘に例えてマイニング(発掘)と呼ばれています。

マイニングの役割としては、取引の正当性の確認と暗号資産の新規発行になります。

マイナーは成果報酬として新規発行の暗号資産がもらえるので、企業・個人でマイニング業務が行なわれていますが、マイニングを行うには膨大な計算処理が行えるコンピューターや電気代が必要になり設備のランニングコストがかかりますので、個人参入は難しくなっています。

マイニングができる暗号資産の特徴としては、基本的にコンセンス・アルゴリズムのPoWを採用しています。

マイニングの歴史

2009年にビットコインを開発した「サトシ・ナカモト」が最初のマイニングを行いました。

当社はビットコインも取引されておらず、マイナーがいないため通常のPCに搭載されているCPUでマイニングができましたが、初めて取引が行われた2010年からマイナーが徐々に増加し、マイニングの承認レースのハード化に比例して、画像処理などに使われているGPUや計算処理が得意なFPGAを活用したマイニングマシンが誕生しました。

2012年にはビットコインの1回目の半減期を迎えマイニングの報酬が50BTCから25BTCに減少しました。

ビットコインの半減期は4年1回発生し半減期の度にマイニングの報酬は半分に減少していきますがビットコインの価格が高騰する傾向があり収益性は高くなります。

2013年には、中国のカナンクリエイティブが暗号資産(仮想通貨)に特化したマイニングマシンASICを開発しました。

この時期から中国はマイニング事業に注力しており、他国と比べ電気代が安くマイニングを行う環境に適していたので、マイニングのシェア7割を占めている状況でした。

2016年にはビットコインの2回目の半減期を迎えマイニングの報酬が25BTCから12.5BTCに減少しましたが価格は高騰しており収益性も上がりました。

国内では暗号資産(仮想通貨)ブームが来た2017年に、マイニング事業が認知され個人や企業などマイニング事業の参入数が増加しましたが、マイニングは暗号資産(仮想通貨)の価値によって収益の収支が左右されますので、暗号資産(仮想通貨)が暴落した2018年にマイニング事業から撤退する個人・企業が出て来ました。

2019年以降は暗号資産(仮想通貨)業界に大手企業参入や暗号資産(仮想通貨)の価値が見直しされたことにより、マイニング事業も回復傾向にありました。

2020年

2020年にはビットコインの3回目の半減期を迎えマイニング報酬が25BTCから6.25BTCに減少しましたが、半減期やコロナ、世界経済の悪化の影響が重なり暗号資産の価値が見直しされ、ビットコインの価格が高騰しギネス更新となり収益性も上がりました。

2021年

マイニング事業のシェアを独占していた中国ですが、2017年以降ICOの詐欺などをキッカケに暗号資産(仮想通貨)に規制が入っていましたが、2021年に暗号資産(仮想通貨)の取引やマイニングの禁止が発表されました。

これにより中国のマイニング事業の独占状況がなくなり、マイニング事業に参入強化する国・企業が増加しました。

マイニングの現状

マイニング事業はビットコインの価格高騰により収益性は安定していますが、競合との競争が激化しておりマイニングの難易度が高くなっています。

膨大な電気代やマイニングマシンの性能向上、管理などランニングコストの増加も大きくなりますので、以前のように個人の参加は難しく大手企業など資金力が必要になります。

現状マイニング事業のシェアはアメリカが1位となります。

その次は2021年にマイニング事業から撤退した中国がデータ上マイニングシェア2位を取っており、密かに再開や海外に拠点を移すなどマイニング活動を続けているようです。

以前はロシアが2位でしたが、膨大な電力消費を原因に一部地域でマイニング活動を6年間禁止しました。

2024年にはビットコインの価格が高騰しギネス更新したことや、世界的に価値や需要が増していることもありマイニング事業に国を挙げて新規参入や投資する企業も出て来ています。

またマイニングはビットコインがメジャーではありますが、ドージコインやライトコインなどアルトコインのマイニングにも注目が高まっています。

国内では取引所と比較してマイニングサービスは少なく一般的にはあまり認知されておりませんが、マイニング運用サービスは取引所からでも利用ができますので参加することは可能です。

2022年

2022年はロシアのウクライナ侵攻や金融緩和の影響で世界的にインフレが起こり暗号資産(仮想通貨)全体の価格が暴落したため、マイニングの収益性も低下しマイニング市場も低迷期になりました。

またイーサリアムが採用しているコンセンス・アルゴリズムをPoWからPoSに移行したためイーサリアムのマイニングが終了しました。

2023年

2023年はマイニングの難易度が高騰していましたが、徐々に暗号資産(仮想通貨)全体の価格が回復し収益性も上がりました。

2024年

2024年にはビットコインのマイニングが4回目の半減期を迎えマイニングの報酬が6.25BTCから3.125BTCに減少しましたが、半減期やビットコインETFの承認、トランプ氏がアメリカ大統領に勝利などの影響でビットコインの価格が高騰しギネス更新となり収益性も上がりました。

マイニングの今後

ビットコインの価格や価値が上がったことでマイニング事業全体の市場も拡大していくと思います。

今まで以上に競争が激化していくことに対してマイニングマシンの開発や性能が向上しマイニングの効率化や、膨大な電気代や環境問題に対して太陽光発電や風力発電など再生エネルギーの活用の増加も期待されます。

また国内でもビットコインETFの承認や税制改正されるとマイニングサービスに参加する新規ユーザーが増加してマイニング事業の収益性も高くなると思います。

次のビットコインの半減期は2028年になりさらに報酬が半減されますので、2028年までに大きくマイニング事業の状況も変わり新たな動きが出てくると思います。

マイニングの特徴

マイニングの種類

ソロマイニング

マイニング専用のソフトやマシンを購入して1人でマイニングを行います。

1人でマイニングを行うのでマイペースに運用や人間関係のトラブル問題がなく、マイニングが成功した際に報酬が全額もらえます。

ただ運用コストの全額負担や競合に対して1人で行うには現実的にかなりハードルは高いです。

クラウドマイニング

マイニングを行なっている団体や企業に運用代行を依頼してマイニングを行います。

マイニングを行うための機器や運用が不要なので手間がなく知識がなくても始められます。

運用手数料などソロマイニングと比較して報酬額が減少することや運用代行会社の倒産や詐欺などのリスクがございますので注意が必要です。

プールマイニング

複数のマイナーとチームを組み協力してマイニングを行います。

チームで協力してマイニングを行うので、ソロマイニングと比較してマイニングの成功率は上がります。

マイニングを行う集団をマイニングプールと呼びます。

ソロマイニグ同様にマイニング機器の準備が必要になりますが、報酬額は分配するので少なくなります。

マイニングマシンの種類

CPU

通常のパソコンに搭載されているCPU(中央処理装置)でマイニングを行います。

マイニング初期の頃は競争率も低くCPUで行われていましたが、次第によりマイニングに特化したマシンが誕生しCPUから切り替わっていきました。

スペックはマイニングマシンの中では低く実用的ではありません。

GPU

画像処理や3Dグラフィックスなどの処理に使われているGPU(画像処理装置)でマイニングを行います。

大量の計算を複数同時に行うことが得意なので、CPUよりもマイニングに向いており、次第にCPUからGPUに切り替わりました。

導入には専門的な知識が必要ですが、初期費用を安く抑えたい方に向いております。

ASIC

暗号資産(仮想通貨)用に作成されたASIC(特定の集計回路)でマイニングを行います。

処理速度が速く効率的にマイニングができるので、現在マイニングの主流となっております。

騒音や消費電力が高く運用設備など初期費用がかかるので、資金のある個人・企業などが大量に導入して活用されています。

FPGA

高性能パソコンに搭載されているFPGA(プログラムを変更できる集計回路)でマイニングを行います。

スペックはASICには劣りますが、暗号資産(仮想通貨)のアルゴリズム変更に対応できるため、運用の柔軟性が高く将来的な可能性は未知数です。

コンセンス・アルゴリズムの種類

PoW

Proof of Work(プルーフ・オブ・ワーク)はビットコインに採用されており、全てのコンセンス・アルゴリズムのベースとなっております。

一番最初に計算を成功した方が報酬として暗号資産(仮想通貨)が貰えますので、高機能なマイニングマシンを大量に用意できると承認率が高くなります。

PoS

Proof of Stake(プルーフ・オブ・ステーク)はアルトコインなどに採用されており、暗号資産(仮想通貨)の保有量が多いほどマイニングの承認率が高くなりますので、投資額が多いほど有利になります。

マイニングができる主な暗号資産(仮想通貨)

ビットコイン

ライトコイン

ビットコインキャッシュ

ドージコイン

マイニングのメリット

報酬で暗号資産(仮想通貨)が貰える

マイニングに成功すると報酬として暗号資産(仮想通貨)が貰えますので、対象の暗号資産の価値が上がるほど投資した費用に対して収支がプラスになります。

運用の手間がかからない

マイニングの準備が整えばマイニングマシンが自動で行うので、運用の手間がかかりません。

またクラウドマイニングであれば投資するだけで、専門知識や準備も不要で始められます。

個人の状況に合わせた方法で運用できる

企業じゃなくても個人でもマイニングは可能です。

また運用代行サービスなども出てきており個人の状況に合わせた方法で運用ができますので、気軽に始めることができます。

マイニングのデメリット

必ず報酬が貰えるとは限らない

マイニングは世界中のマイナーが競合になりますので、競争率が激しく承認されないと報酬は貰えないので投資額に対して必ず収支がプラスになるとは限りません。

半減期ごとに報酬額が減少する

ビットコインなど発行上限数に決まりがある暗号資産(仮想通貨)は半減期があり、その度にマイニングの報酬額が減少しておりますので、価格が高騰していないと初期の頃と比較すると収益率が低くなります

ランニングコストがかかる

マイニングを始める際は初期費用やマイニングマシンの電気代がかかります。

また企業単位で運用している場合は、大量のマイニングマシンの運用設備や膨大な電気代などのランニングコストが発生します。

M
ビットコインの価格高騰によりマイニングの競争も激しくなっています。
以前と比べ個人での参加は難しく国・大手企業レベルの参加じゃないと戦えない状況です。国内ではまだマイニング事業は認知度が低いですが、取引所でマイニングサービスをやっていたり、今後大手企業からマイニングサービスが始まることで認知拡大に繋がると思います。

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