- 1 NFTマーケットプレイスの概要
- 2 国内NFTマーケットプレイスの一覧
- 3 国外NFTマーケットプレイスの一覧
- 4 NFTマーケットプレイスの特徴
- 5 NFTマーケットプレイスのメリット
- 6 NFTマーケットプレイスのデメリット
NFTマーケットプレイスの概要
NFTマーケットプレイスとは？
NFTを売買できるオンライプラットフォームです。
商品のNFT化や出品、ユーザー同士で売買が可能です。
NFTを取引するためにはガス代と呼ばれる手数料が発生し、手数料は使用しているブロックチェーンや各NFTマーケットプレイスによって支払う暗号資産や金額は異なります。
基本的には暗号資産(仮想通貨)のイーサリアムが使用されていますので、事前に暗号資産(仮想通貨)取引所やウォレットの開設が必要になります。
NFTマーケットプレイスの歴史
NFTが誕生した2017年にアメリカで世界初のNFTマーケットプレイス「OpenSea(オープンシー)」が誕生しました。
2018年には同じくアメリカでクレジットカードの決済ができるNFTマーケットプレイス「Nifty Gateway(ニフティゲートウェイ)」がサービス開始しました。
NFTマーケットプレイスの先駆けもありOpenseaはシェア1位と牽引しておりました。
2021年
2021年はNFTが話題となり国内外で多数のNFTマーケットプレイスが誕生しました。
6月には国外大手取引所のバイナンスがNFTマーケットプレイス「バイナンスNFT」をサービス開始しました。
国内でも同年3月に暗号資産取引所のコインチェックが国内初のNFTマーケットプレイス「Coincheck NFT」がサービス開始、同じく3月にCryptogames株式会社がイラスト作品をNFTアート化して販売できる「NFT Studio」がサービス開始、6月にはLINEがNFTのアイテムが交換できる「NFTマーケットβ」を開始、8月にはGMOがNFTマーケットプレイス「Adam byGMO(β版)」がリリースされ12月に正式にサービス開始しております。
また中国の大手ECサイトのアリババもNFTマーケットプレイス「Blockchain Digital Copyright and Asset Trade」をサービス開始しました。
NFTマーケットプレイスの現状
NFTの認知度が広がり様々な業界で活用されるようになり大手企業の参入が続いています。
参入企業の特徴としては、暗号資産(仮想通貨)取引所のサービスを提供している企業やECサイトを運営している企業が多い傾向があり、国内でもNFTマーケットプレイスの社数が充実してきました。
2022年
2022年2月には楽天が「Rakuten NFT」がサービス開始、4月にはLINEが「NFTマーケットβ」をアップデートしたNFT総合マーケットプレイス「LINE NFT」のサービスを開始しました。
同年10月にはアメリカでNFTマーケットプレイス「Blur(ブラー)」がサービス開始。
2023年
2023年にはNFTマーケットプレイスのBlurが今まで業界シェア1位だったOpenSeaの取引高を超え話題となりました。
Blurは2022年に開設されたばかりと参入して日が浅い状況でしたが、手数料無料や他のNFTマーケットプレイスの商材もまとめて取引できるなど利便性が高いことで人気が出て一気にシェアを獲得したようです。
同年にはビットコインNFTというビットコインのブロックチェーンの「Inscriptions」という規格で発行されるNFTを活用したプロジェクトも誕生して話題となりました。
ビットコインNFTは「Ordinals NFT」とも呼ばれており従来のイサーリアムのブロックチェーンを活用したNFTとは異なる特徴を持っており注目を浴びておりますが、現状全てビットコイン支持者に支持を得ている状態ではないため「Inscriptions」も共通規格ではないなどイーサリアムのように浸透するにはまだ課題もあります。
またアメリカの大手ECサイトのアマゾンがNFTマーケットプレイス「Amazon Digital Marketplace」、国内大手ゲーム会社のコナミがNFTマーケットプレイス「Resella(リセラ)」をリリース予定と発表がありました。
国内でもNFTマーケットプレイス数は充実してきており、各NFTマーケットプレイスで特徴が異なり徐々に様々なジャンルの商品が取り扱われるようになっておりますが、まだまだ一般層には認知度が低い状況かと思います。
NFTの認知向上が結果的にNFTマーケットプレイスの利用に繋がりますので、人気NFTゲームやNFTアート、NFT関連のサービスの誕生が必要だと思います。
国内ではポケモンカードや遊戯王、ワンピースカードなどのトレカが流行っており、一部のマニアやコレクターなどにはレアカードは高額で取引されておりますので、人気IPのトレカとNFTが上手く連携してNFTゲームなどが誕生すれば新規ユーザーの参入に繋がり取引高が増加すると思います。
またNFTは法整備が整っておらず不明確な要素も多いので、引き続きNFTと合わせてNFTマーケットプレイスの法整備も進めていく必要があります。
国内NFTマーケットプレイスの一覧
Coincheck NFT
会社名：コインチェック株式会社
公式サイト：Coincheck NFT
NFT Studio
会社名：CryptoGames株式会社
公式サイト：NFT Studio
LINE NFT
会社名：LINE Xenesis株式会社
公式サイト：LINE NFT
Adam byGMO
会社名：GMOアダム株式会社
公式サイト：Adam byGMO
Rakuten NFT
会社名：楽天グループ株式会社
公式サイト：Rakuten NFT
国外NFTマーケットプレイス一覧
OpenSea
公式サイト：OpenSea
Blur
公式サイト：Blur
NFTマーケットプレイスの特徴
ガス代(手数料)
NFTマーケットプレイスでは、NFTの取引時にガス代(手数料)が発生します。
使用しているブロックチェーンによって支払う暗号資産が異なりますが主流はイーサリアムになります。
国内の暗号資産取引所が運営しているNFTマーケットプレイスはガス代(手数料)が無料なところが多いです。
ストア(1次販売)とマーケット(2次流通)
NFTマーケットプレイスには売買の方法が2種類あります。
ストア(1次販売)：クリエイターが出品しているNFTを直接購入できます。
マーケット(2次流通)：ストア(1次販売)で購入したNFTなどユーザー同士で売買できます。
ロイヤルティ
NFTを出品したクリエイターは、ストアで販売後もマーケットでユーザー同士で自身のNFTが売買される度にロイヤルティが貰える仕組みになっています。
NFTマーケットプレイスのメリット
誰でも自由にNFTの販売・購入ができます
NFTマーケットプレイスに登録すれば誰でも自由にデジタルデータをNFT化して販売や、NFTアートやNFTゲームアイテムや各NFTマーケットプレイス限定の商品など様々な種類のNFTを購入することができます。
取引方法がシンプルで初心の方でも簡単に取引ができます
NFTの取引方法はシンプルで初心者な方でも分かりやすく、暗号資産(仮想通貨)の取引経験など知見がなくても簡単に取引ができます。
取引後もNFTの希少価値が上がれば利益を出せます
NFTを購入後も所有しているNFTの希少価値が上がればユーザー同士で取引することで利益が出せます。
またNFT商品を販売したクリエイターも出品した商品が取引される度にロイヤルティが貰えます。
NFTマーケットプレイスのデメリット
NFTの法整備が整っていない
NFTは法整備が整っていないので法律的には著作権や所有権の証明が守られておらず、法的なトラブルが発生した際に被害にあった方が損をする可能性があります。
ガス代の高騰で手数料が増える可能性がある
NFTマーケットプレイスは主にイーサリアムを活用しているので、イーサリアムの問題にスケーラビリティ問題という取引量が増加することで処理が追いつかずマイニングに大きな負担がかかり、承認時間が長くなり手数料が高騰する可能性があります。
NFTマーケットプレイスを始めるために準備が必要
NFTマーケットプレイスでNFTの取引をするためには、暗号資産(仮想通貨)取引所やウォレットの開設、各NFTマーケットプレイスに必要な暗号資産を所有するなど一定の準備が必要になります。
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今回はNFTマーケットプレイスについてご説明します。
NFTマーケットプレイスの始まりから現在の状況まで簡潔に説明しておりますので、サクッと内容を理解したい方にオススメです。