- 1 ビットコインのとは
- 2 ビットコインの歴史
- 3 ビットコインの現状
- 4 ビットコインの今後
- 5 ビットコインの特徴
- 6 ビットコインのメリット
- 7 ビットコインのデメリット
ビットコインとは？
世界で最初に誕生した暗号資産(仮想通貨)です。
数ある暗号資産(仮想通貨)の中で、世界で一番有名な暗号資産(仮想通貨)がビットコインになります。
時価総額ランキングは堂々の1位となっており、現状世界から一番信用されている暗号資産(仮想通貨)です。
ビットコインは発行量が2,100万枚と上限が決まっており、4年に1回半減期を迎えそのタイミングで発行量が半減される仕組みになっていますので、年々希少価値は上がる傾向にあります。
ビットコインの新規発行はマイニングという承認作業によって行われます。
マイニングをしている方をマイナーと呼び、一番最初に承認レースの作業が完了したマイナーに報酬としてビットコインがプレゼントされます。
ビットコインを支えている仕組みをブロックチェーンと呼びます。
このブロックチェーンの技術によって、世界中のみんなで管理することにより改ざんなど不正ができない仕様になっているので、特定の国などの管理者がいなくても成り立つようになっています。
ビットコインの歴史
2008年に「サトシ・ナカモト」と名のる人物が発表した論文「ビットコイン：P2P電子マネーシステム」がプログラマーやエンジニアを魅了して世界中に広がりました。
ビットコインが初めて取引されたのは、2010年5月22日です。
アメリカのフロリダ州在住のプログラマーが「ビットコインでピザを買いたい」とフォームに投稿して、それに応じたピザ屋がピザ2枚1万BTCで取引をしています。
この初取引を記念してビットコインのホルダーからは、5月22日は「ビットコイン・ピザ・デー」と呼ばれパーティーなどを開く記念日となっています。
2012年に1回目の半減期を迎え、国内では2013年ごろから徐々に話題になり、2016年に2回目の半減期を迎え2017年は暗号資産(仮想通貨)ブームとなり12月にはビットコインが過去最高額の200万円越えをして盛り上がりました。
しかし2018年は外部のハッキングにより取引所の暗号資産(仮想通貨)の流出、取引所数社が金融庁に業務改善命令・停止命令などの行政処分を受けユーザーの暗号資産(仮想通貨)の印象が悪くなり価格が暴落して30万円台になりました。
2019年には以前から噂されていた大手企業が取引所参入したことにより、暗号資産(仮想通貨)へのユーザーの信頼度が増加して、落ち込んでいた暗号資産(仮想通貨)のイメージが徐々に回復してビットコインの価格も140万円まで上がりました。
2020年
2020年はコロナの影響で東京オリンピック開催延期や、株などの金融資産が暴落しリーマンショック以来の世界経済が悪化しましたが、その他の金融資産より暗号資産(仮想通貨)の価格回復が早かったことにより、暗号資産(仮想通貨)の価値が見直しされ新規ユーザーが増加し、5月には3回目の半減期を迎えました。
価格も100万円台で安定しておりましたが、後半から徐々に価格が高騰して年末には250万円に到達してギネス更新となり暗号資産(仮想通貨)ブーム再来となりました。
2021年
2021年に入っても価格はさらに伸び760万円に到達してギネス更新となりました。
ビットコインの現状
ビットコインは元々新しいデジタル通貨として誕生しましたが、現状通貨というよりは金のような役割として新しいデジタル資産「デジタルゴールド」として金融資産の地位を確立しています。
ビットコインは発行数に上限があるので、金のように希少価値が高くなる要素を持っており、4年に1度の半減期のタイミングで価格が高騰しています。
ビットコインの価値は誕生以降高まり続けており1BTCの価格が1,600万円台に到達しました。
現状も上げ下げを繰り返しながらも高い金額を維持している状況なので、以前と比べ資産価値は確実に高くなっています。
コロナショック後、暗号資産(仮想通貨)の価値が見直しされたことにより、資産管理のリスクヘッジや新たな投資先として暗号資産(仮想通貨)が選ばれ新規ユーザーが増加しておりその代表格がビットコインになります。
またアメリカでビットコイン現物ETFが承認されたことやトランプ氏がアメリカ大統領選挙に勝利したこともプラス要素になります。
これにより取引所経由ではなく、証券経由で株式と同じように売買することが可能になりますので参入する投資家の増加の期待や、暗号資産(仮想通貨)を支持しているトランプ氏の影響で関心が高まりビットコインの市場価値が高くなっています。
2022年
2022年はロシアのウクライナ侵攻が始まったことや金融緩和の影響で世界的にインフレが起こりビットコインの価格が200万円台まで暴落しました。
2023年
2023年はアメリカで大手投資会社など複数の会社がビットコイン現物ETFの申請を行い、SEC(米証券取引委員会)が承認する期待が高まり上昇トレンドに入りビットコインの価格が徐々に上がり600万円台まで回復しました。
2024年
2024年は1月にはSECが申請中のビットコイン現物ETFを承認し話題となりました。
これによりビットコインを取引所経由ではなく、証券経由で株式と同じように売買することが可能になりますので、ビットコインを手軽に購入できるようになり参入する投資家の増加が期待されます。
2月には800万円台、3月には1,000万円台に到達とギネスを更新しました。
11月には暗号資産(仮想通貨)支持派のトランプ氏がアメリカ大統領に勝利したことで暗号資産(仮想通貨)市場に追い風となる期待値もあり価格が1,500万円台、12月には1,600万円台に到達しギネス更新となりました。
ビットコインの今後
ビットコインはデジタルゴールドとして資産価値を高めており今後も価格高騰が期待されます。
アメリカでビットコイン現物ETFが承認されたことにより取引する機会が増え、新規参入する投資家やトランプ氏の大統領当選により政策としてビットコインの購入を検討している状況は他国への影響も大きくなると思います。
国内でも税制見直しやビットコイン現物ETFが承認されると今まで以上に取引しやすい状況になりますので、新規参入するユーザーが増加すると思います。
ビットコインは今まで計4回の半減期を迎え、それに比例して価格も高騰しています。
次回の半減期は2028年を予定していますので、その頃にはさらに希少価値を高めていると思います。
デジタル通貨からデジタル資産として価値を高めているビットコインですが、次の半減期までにどの用途として価値を高めているかとても楽しみです。
ビットコインの特徴
アイコン
通貨単位
BTC
発行上限量
2,100万枚
半減期
4年に1回
コンセンサスアルゴリズム
PoW(プルーフ・オブ・ワーク)
チェーン名
Bitcoin
公式サイト
ビットコインのメリット
個人間で自由に送金ができる
ビットコインは個人間で送金の取引が可能です。法定通貨は銀行が間に入るので営業時間に縛りがありますが、ビットコインは24時間365日自由に取引ができます。
手数料が安いので海外送金が便利
海外送金をする際、法定通貨の場合は手数料と着金までに日数が掛かりますが、ビットコインは個人間で完結しますので、少ない手数料でスピーディーな送金ができます。
金融資産としての価値が高騰している
現状デジタル通貨というよりは新しい金融資産「デジタルゴールド」として資産価値が高くなっています。
コロナショック以降ビットコインの価値の上昇やビットコインEFT承認など今後も新規ユーザーの増加や需要が期待され世界的に市場価値が高くなっています。
ビットコインのデメリット
通貨としては使いにくい
投資目的であれば価格変動が大きいことはマイナスではないのですが、通貨として決済で利用する際は、価格変動が大きいと日によって通貨の価格が異なりますので、ボラティリティが安定するまでは通貨として決済などには利用しにくい状況です。
また国内ではビットコインで決済ができる店舗がまだまだ少ないので、今後税制改正やメジャーな店舗で使えるようになると利用する機会も増える可能性はあります。
スケーラビリティ問題
取引量が増加することで処理速度が遅くなり承認時間が長くなったり、手数料が高騰する問題があります。
ビットコインはPoWを採用しているためブロックの生成時間が制限されており処理速度が遅くなっています。
資産が国によって保証されていない
国内の銀行であれば万が一預金している金融機関が破綻しても、保険によって1,000万までは返金が保証されているのですが、ビットコインは特定の管理者がいないので、返金される保証がございません。
取引所によっては何らかの補償はある可能性はありますが、基本的には返金される割合は低いと思います。
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今回はビットコインついてご説明します。
ビットコインの歴史・現状・今後について簡潔に説明しておりますので、サクッと内容を理解したい方にオススメです。