- 1 DeFiの概要
- 2 DeFiの特徴
- 3 DeFiのメリット
- 4 DeFiのデメリット
DeFiの概要
DeFiとは？
ブロックチェーンを活用した中央管理者が存在しない次世代の金融サービスの総称です。
DeFiのサービスとして、DEX(分散型取引所)やレンディング・ステーキングなどがあり、主にイーサリアムのブロックチェーンのスマートコントラクトを活用しております。
DeFi(ディーファイ)は「Decentralized Finance」の略語で、「分散型金融」という意味になります。銀行や証券など既存の金融サービスは中央管理者が存在しますが、DeFiは非中央管理者になります。
DeFiの歴史
2014年にDeFiの代表的プロジェクトでDAO(分散型自立組織)のMakerDAOが誕生しました。
2017年にMakerDAOがステーブルコインのDaiのリリースやICOブームで様々なトークンが誕生したことで、売買する機会が増え海外取引所のバイナンスなどで取引していましたが、中央管理者が不要のDEX(分散型取引所)が多数誕生し売買する機会が増えました。
しかしどのDEXも課題が多く利便性が悪かったのですが、2018年に現在大手DEXでイーサリアムのスマートコントラクトを活用するDEXのUniswap(ユニスワップ)が誕生し利便性も良く主要のDEXとなりました。
その後暗号資産の貸し借りができるレンディングサービスのAave(アーべ)やCompound(コンパウンド)、複数のレンディングサービスを活用して自動最適化して利益を得るイールドファーミングサービスのyearn.finance(ヤーファイナンス)の誕生などで徐々に話題になり、特にCompoundが利用者に対してガバナンストークンを配布してシェア拡大をしたことで、その他サービスもトークンを配布する流れができ、DeFiの暗号資産(仮想通貨)を運用して報酬をもらうイールドファーミングが投資家の間でブームとなりDeFiの認知度が拡大し2020年DeFiの取引高が過去最高になりました。
しかしAaveが提供していたフラッシュローンという無担保・無利子で借り入れができるサービスが悪用され、レンディンサービスを運用しているbZxからイーサリアムが約6,300万流出するという事件が起き課題も可視化されました。
同年国内では新型ウィルスコロナの影響により東京オリンピック開催延期や、株などの金融資産が暴落してリーマンショック以来の世界経済が悪化しましたが、このタイミングで暗号資産(仮想通貨)の価値が見直しされ新規ユーザーが増加し、代表格のビットコインやイーサリアムの価格が高騰しました。
その要因の一つにDeFiの影響がありますので、DeFiの飛躍の年になりました。
DeFiの現状
2021年DeFi市場はイーサリアムのアップデートと共にさらに盛り上がり見せて、DeFi関連の暗号資産(仮想通貨)の価格が高騰しました。
DeFiは主にイーサリアムを軸にブロジェクトサービスが実施されておりますので、イーサリアムが向上すればDeFi関連のサービスもプラス方向に働きます。
同年に海外取引所のバイナンスが、対象の暗号資産を保有して報酬をもらうステーキングというサービスを開始しており、DeFi関連の暗号資産(仮想通貨)も対象となりますのでDeFiステーキングとも呼ばれております。
取引所が仲介に入りますので、DeFiブームとなったイールドファーミングより参加ハードルが低くDeFi関連の暗号資産を取り扱う割合が増加したと思います。
国内ではまだステーキングができる取引所は少ないですが、SBI VC TradeでDeFiステーキングも可能です。
このようにDeFi関連のプロジェクトやサービスが増加しており、参加ユーザーも増えDeFi関連のサービスは拡大しております。
一方で注目度が高くなった分詐欺的なプロジェクトやハッキング被害も多発して被害額は約1兆円とも言われております。
ハッキングなど犯罪グループのターゲットが取引所からDEXにシフトチェンジするなどDeFiのセキリュティ面の弱さが課題になりましたので、今後一般的な金融サービスとして普及するためには、法整備などユーザーが安心して利用できる状態にするためにセキュリティ強化や一定の規制など整備が必要になると思います。
とはいえ現在暗号資産(仮想通貨)のトレンドワードとなっているNFT(非代替性トークン)やWeb3.0もDeFi関連のサービス拡大するために追い風となっております。
DeFi事業会社も徐々に増えており、国内大手会社の野村ホールディングスも海外にDeFi事業の計画を発表しております。
今後様々なプロジェクトやサービスが誕生することで、DeFiの市場価値も上がり次世代の金融サービスとして認知拡大して実用化に繋がっていくと思います。
DeFiの特徴
DeFiのサービスの種類
DEX(分散型取引所)
中央管理者が存在せずスマートコントラクトを活用して直接ユーザー同士で暗号資産を売買できる取引所です。
代表的なサービス：ユニスワップ/スシスワップ
レンディング
個人やDEXでDeFiプロトコルに参加して保有している暗号資産(仮想通貨)を貸し出して報酬として利息を得られる仕組みです。
代表的なサービス：アーべ/コンパウンド
ステーキング
個人やDEXでDeFiプロトコルに参加して特定の暗号資産(仮想通貨)を保有することで報酬として利息を得られる仕組みです。
代表的なサービス：バイナンス/オーケーエックス
イールドファーミング
DEXやDeFiレンディングなどDeFiサービスに保有している暗号資産(仮想通貨)を貸し出して報酬として利息を得られる仕組みです。
代表的なサービス：ヤーファイナンス
流動性マイニング
DEXやDeFiレンディングなどDeFiサービスに保有している暗号資産(仮想通貨)を貸し出して報酬としてガバナンストークンを得られる仕組みです。
代表的なサービス：ユニスワップ
DeFiの暗号資産(仮想通貨)・トークン
Ethereum(イーサリアム)/ETH
IOST(アイオーエスティー)/IOST
Uniswap(ユニスワップ)/UNI
Chainlink(チェーンリンク)/LINK
Maker(メイカー)/MKR
TRON(トロン)/TRX
Avalanche(アバランチ)/AVAX
Yearn.finance(ヤーファイナンス)/YFI
Compound(コンパウンド)/COMP
Aave(アーべ)/AAVE
DeFiのメリット
金融機関が不要で取引ができる
既存の金融サービスと異なり中央管理者に金融機関がいなくても取引ができるため、営業時間に縛りがなく24時間自由に取引ができます。
また中央管理者の都合で運営できないためサービスの透明性の高さが担保されます。
仲介者が不要のため手数料が安い
中央管理者が不要でサービスを利用しているユーザー同士で直接取引ができるので、既存の金融サービスと比較してサービスの手数料が安くなる傾向が高いです。
既存の金融サービスを使えない方も利用できる
既存の金融サービスであれば審査の兼ね合いでサービスを利用できない方がいますが、DeFiであれば審査が不要でインターネットを使える環境であれば国籍問わず世界中の方が利用できます。
DeFiのデメリット
セキュリティ面に課題がある
DeFiの注目度が高く犯罪グループからサービスの穴を突かれるなどハッキングが多発して被害額が大きくなっているので、セキュリテイ面に課題はあります。
今後サービス拡大に合わせてセキュリテイ面も向上していく必要があります。
資産が国や企業によって保証されていない
既存の金融サービスであれば金融機関が破綻しても、保険などによって一定の保証がありますが、DeFiは特定の中央管理者がいないので、返金される保証がございません。
ガス代の高騰で手数料が増える可能性がある
DeFiは主にイーサリアムのブロックチェーンをスマートコントラクトを活用しているので、イーサリアムの問題にスケーラビリティ問題という取引量が増加することで処理が追いつかずマイニングに大きな負担がかかり、承認時間が長くなり、手数料が高騰する可能性があります。
こちらのサイトでは暗号資産(仮想通貨)に関連することを紹介しています。
今回はDeFiについてご説明します。
DeFiについて簡潔に説明しておりますので、サクッと内容を理解したい方にオススメです。