- 1 DeFiとは
- 2 DeFiの歴史
- 3 DeFiの現状
- 4 DeFiの今後
- 5 DeFiの特徴
- 6 DeFiのメリット
- 7 DeFiのデメリット
DeFiとは？
ブロックチェーンを活用した中央管理者が存在しない次世代の金融サービスの総称です。
DeFiのサービスとして、DEX(分散型取引所)やレンディング・ステーキングなどがあり、主にイーサリアムのブロックチェーンのスマートコントラクトを活用しています。
DeFi(ディーファイ)は「Decentralized Finance」の略語で、「分散型金融」という意味になります。
銀行や証券など既存の金融サービスは中央管理者が存在しますが、DeFiは非中央管理者になります。
DeFiの歴史
2014年にDeFi(分散型金融)の代表的プロジェクトでDAO(分散型自立組織)のMakerDAOが誕生しました。
2017年にMakerDAOがステーブルコインのダイのリリースやICOブームで様々なトークンが誕生したことで、売買する機会が増え海外取引所のバイナンスなどで取引していましたが、中央管理者が不要のDEX(分散型取引所)が多数誕生し売買する機会が増えました。
しかしどのDEXも課題が多く利便性が悪かったのですが、2018年に現在大手DEXでイーサリアムのスマートコントラクトを活用するDEXのUniswap(ユニスワップ)が誕生し利便性も良く主要のDEXとなりました。
同年に暗号資産の貸し借りができるレンディングサービスのAave(アーべ)がサービス開始しました。
2020年
2020年はレンディングサービスのCompound(コンパウンド)、複数のレンディングサービスを活用して自動最適化して利益を得るイールドファーミングサービスのyearn.finance(ヤーファイナンス)の誕生などで徐々に話題になりました。
特にCompoundが利用者に対してガバナンストークンを配布してシェア拡大をしたことで、その他サービスもトークンを配布する流れができ、DeFiの暗号資産(仮想通貨)を運用して報酬をもらうイールドファーミングが投資家の間でブームとなりDeFiの認知度が拡大し2020年DeFiの取引高が過去最高になりました。
しかしAaveが提供していたフラッシュローンという無担保・無利子で借り入れができるサービスが悪用され、レンディンサービスを運用しているbZxからイーサリアムが約6,300万流出するという事件が起き課題も可視化されました。
同年国内では新型ウィルスコロナの影響により東京オリンピック開催延期や、株などの金融資産が暴落してリーマンショック以来の世界経済が悪化しましたが、このタイミングで暗号資産(仮想通貨)の価値が見直しされ新規ユーザーが増加し、代表格のビットコインやイーサリアムの価格が高騰しました。
その要因の一つにDeFiの影響がありますので、DeFiの飛躍の年になりました。
2021年
2021年DeFi市場はイーサリアムやNFTブームと共にさらに盛り上がり見せて、DeFi関連の暗号資産(仮想通貨)の価格が高騰しました。
DeFiは主にイーサリアムを軸にブロジェクトサービスが実施されておりますので、イーサリアムが向上すればDeFi関連のサービスもプラス方向に働きます。
DeFiの現状
イーサリアムのアップデートがあり手数料が大幅に安くなったことでDeFi(分散型金融)の利用コストも下がり現状DeFi市場は拡大しています。
主に利用が多いプロジェクトとしては、Lido Finance(リドファイナンス)のイーサリアムのステーキングやMakerDAOのステーブルコインのダイ発行やAaveのレンディング、UniswapのDEX(分散型取引所)などが挙げられます。
DeFiの新しい活用幅も出てきいます。RWA(現実資産)と呼ばれる不動産や株式、証券、金などをトークン化してDeFiで活用する動きが加速しています。
これによりDeFiが暗号資産(仮想通貨)のみではなく、現実資産を担保にすることができるようになりDeFiに留まらず金融業界の革新的な変化に繋がります。
また大手企業が参入してDeFiの技術を活用する動きも加速していますので、DeFi(分散型金融)とTradFi(伝統的金融)が統合するDeFiの新しい可能性の広がりを見せています。
DeFiの市場拡大により新規参入者も増加していますで、DeFiの規制も進み法整備も徐々に動きが出ています。
海外と比較して国内ではまだ法整備が整っていませんので、今後DeFiの利用増加に合わせて整備されていくと思います。
注目度が高くなった分詐欺的なプロジェクトやハッキング被害も多発して被害額は約1兆円とも言われています。
ハッキングなど犯罪グループのターゲットが取引所からDEX(分散型取引所)にシフトチェンジするなどDeFiのセキリュティ面の弱さが課題になりましたので、今後一般的な金融サービスとして普及するためには、法整備などユーザーが安心して利用できる状態にするためにセキュリティ強化や一定の規制など整備が必要になります。
2022年
2022年は韓国企業Terraformが発行しているアルゴリズム型のテラUSDが急成長していたのですが、担保としていたLUNAトークンの大量売却に連動してテラUSDも下落して歴史的暴落が起きました。
テラUDSはDeFiエコシステムにも活用されておりましたのでDeFi市場も低迷するなど大きな影響を与えました。
またDeFiのハッキング被害も拡大しセキュリティ面の課題も出ました。
2023年
2023年はDeFiにRWS(現実資産)をトーン化して活用する動きが拡大しました。
イーサリアムがアップデート「Shapella(シャペラ)」を実装してスーキングが可能になりDeFiの市場も徐々に回復しました。
2024年
2024年は引き続きRWSのトークン化が進みDeFiとTradFi(伝統的金融)の統合が加速しました。
イーサリアムが大型アップデート「Dencun(デングン)」を実装してレイヤー2のガス(手数料)が大幅に下がりDeFiの取引コスト削減とスケーラビリティが向上しました。
DeFiの今後
今後RWA(現物資産)のトークン化が拡大しDeFi(分散型金融)とTradFi(伝統的金融)の統合が進んでDeFi市場の拡大が期待されています。
不動産や株式、証券、金などのRWAをトークン化する動きが活発になりDeFiの活用領域が広がったり、担保にすることでレンディングやステーキングなどDeFiサービスの安定した収益や資金調達が可能になります。
また世界各国の銀行や金融機関がDeFiに参入しRWAの出資や開発、TradFiにもDeFiなどブロックチェーンの技術を活用しDeFiとTradFiが共存したハイブリットの金融システムが誕生すると思います。
国内でもDeFiに参入している企業も徐々に増えておりますので法整備も進むことで新規参入する企業やユーザーの増加が期待されます。
今後DeFIが金融サービス全体の技術向上に必要な存在として重要な役割になると考えています。
DeFiの特徴
DeFiのサービスの種類
DEX(分散型取引所)
中央管理者が存在せずスマートコントラクトを活用して直接ユーザー同士で暗号資産を売買できる取引所です。
代表的なサービス：ユニスワップ/スシスワップ
レンディング
個人やDEXでDeFiプロトコルに参加して保有している暗号資産(仮想通貨)を貸し出して報酬として利息を得られる仕組みです。
代表的なサービス：アーべ/コンパウンド
ステーキング
個人やDEXでDeFiプロトコルに参加して特定の暗号資産(仮想通貨)を保有することで報酬として利息を得られる仕組みです。
代表的なサービス：リドファイナンス/バイナンス
イールドファーミング
DEXやDeFiレンディングなどDeFiサービスに保有している暗号資産(仮想通貨)を貸し出して報酬として利息を得られる仕組みです。
代表的なサービス：ヤーファイナンス
流動性マイニング
DEXやDeFiレンディングなどDeFiサービスに保有している暗号資産(仮想通貨)を貸し出して報酬としてガバナンストークンを得られる仕組みです。
代表的なサービス：ユニスワップ
ステーブルコインの発行
価格の安定した暗号資産(仮想通貨)を発行できる仕組みです。
代表的なサービス：メイカーダオ/ダイを発行
DeFiの暗号資産(仮想通貨)・トークン
Ethereum(イーサリアム)/ETH
IOST(アイオーエスティー)/IOST
Uniswap(ユニスワップ)/UNI
Chainlink(チェーンリンク)/LINK
Maker(メイカー)/MKR
TRON(トロン)/TRX
Avalanche(アバランチ)/AVAX
Yearn.finance(ヤーファイナンス)/YFI
Compound(コンパウンド)/COMP
Aave(アーべ)/AAVE
DeFiのメリット
金融機関が不要で取引ができる
既存の金融サービスと異なり中央管理者に金融機関がいなくても取引ができるため、営業時間に縛りがなく24時間自由に取引ができます。
また中央管理者の都合で運営できないためサービスの透明性の高さが担保されます。
仲介者が不要のため手数料が安い
中央管理者が不要でサービスを利用しているユーザー同士で直接取引ができるので、既存の金融サービスと比較してサービスの手数料が安くなる傾向が高いです。
既存の金融サービスを使えない方も利用できる
既存の金融サービスであれば審査の兼ね合いでサービスを利用できない方がいますが、DeFiであれば審査が不要でインターネットを使える環境であれば国籍問わず世界中の方が利用できます。
DeFiのデメリット
セキュリティ面に課題がある
DeFiの注目度が高く犯罪グループからサービスの穴を突かれるなどハッキングが多発して被害額が大きくなっているので、セキュリテイ面に課題はあります。
今後サービス拡大に合わせてセキュリテイ面も向上していく必要があります。
資産が国や企業によって保証されていない
既存の金融サービスであれば金融機関が破綻しても、保険などによって一定の保証がありますが、DeFiは特定の中央管理者がいないので、返金される保証がございません。
ガス代の高騰で手数料が増える可能性がある
DeFiは主にイーサリアムのブロックチェーンをスマートコントラクトを活用しているので、イーサリアムの問題にスケーラビリティ問題という取引量が増加することで処理が追いつかずマイニングに大きな負担がかかり、承認時間が長くなり、手数料が高騰する可能性があります。
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今回はDeFiについてご説明します。
DeFiの歴史・現状・今後について簡潔に説明しておりますので、サクッと内容を理解したい方にオススメです。