- 1 イーサリアムとは？
- 2 ブロックチェーンとは？
- 3 分散型アプリケーション(DApps)とは？
- 4 スマートコントラクトとは？
- 5 イーサリアム現物ETFとは？
イーサリアムとは？
イーサリアムが発行している様々なWeb3サービスに一番活用されている暗号資産(仮想通貨)です。
すべての暗号資産の中で時価総額ランキングは2位となっておりビットコイン同様に存在感を出しています。
イーサリアムはカナダのヴィタリック・ブテリンが構想しギャビン・ウッドなど複数の技術者と共同開発しました。
イーサリアムは分散型アプリケーション(DApps)の構築・開発環境の提供やスマートコントラクトと呼ばれる特定の条件を満たすことで契約処理を自動化する機能があり、様々なWeb3のサービスを動かす石油のような役割「デジタルオイル」としてデジタル資産の価値を高めています。
イーサリアムを活用して様々なサービスが誕生しNFT(非代替性トークン)やDeFi(分散型金融)やDAO(分散型自立組織)を支える中心的な存在となっています。
イーサリアムと同様の機能を備えた競合の暗号資産も複数誕生して覇権争いも激しくなっていますが圧倒的なシェアで市場をリードしています。
イーサリアムはビットコインと異なるコンセンサスアルゴリズムを採用しており発行上限は決まっておらず半減期やマイニングもございません。
定期的にアップデートをして機能面が向上しており、課題のガス代(手数料)も大幅に減少しイーサリアムの需要が増加しエコシステムを拡大しています。
詳しい詳細：イーサリアムとは？
ブロックチェーンとは？
特定の中央管理者が存在しない分散型のデータ管理システムです。
各取引のブロック状のデータをチェーンのように繋げてセキュリティ管理をしているのでブロックチェーンと呼びます。
ブロックチェーンはこれまでの取引データを全て記録していますので、どれか1つのデータの改ざんを実施した場合、連結している他のブロックのデータと情報が合わずデータ全てを変更する必要があるためデータ改ざんが難しい仕様となっています。
イーサリアムのブロックチェーンはスマートコントラクトの機能を備えており、分散型アプリケーション(DApps)の構築・開発提供が可能なため世界共通の分散型のサービスの基盤となっています。
以前はビットコインと同じPoW(プルーフ・オブ・ワーク)と呼ばれるコンセンサスアルゴリズムを採用していましたが、膨大な電力や拡張性がないためPoS(プルーフ・オブ・ステーク)に移行することで課題が改善されました。
またレイヤー2と呼ばれるメインブロックチェーンとは別に処理を行う拡張技術が向上したことで処理速度や手数料が大幅に改善されました。
イーサリアムのブロックチェーンは世界共通の様々なWeb3サービスを支える存在になります。
詳しい詳細：ブロックチェーンとは？
分散型アプリケーション(DApps)とは？
特定の中央管理者が存在せずブロックチェーン上でスマートコントラクトを活用して動作するアプリケーションです。
従来のアプリは中央管理者が権限を持ちサーバーを通して行っていましたが、DApps(ダップス)は全てブロックチェーン上で分散型で運用管理しています。
ブロックチェーンを活用しているので改ざんが困難でアプリの構造やプログラムが全て公開されていますので透明性が高いです。
DAppsは主にブロックチェーン・NFTゲームやDeFi(分散型金融)やNFT(非代替性トークン)、DAO(分散型自立組織)など幅広い分野で活用されています。
現状ほとんどのDAppsはイーサリアムのプラットフォームを活用して開発されています。
ユーザーはウォレットを通して直接DAppsと接続しデータを自分で管理します。
レイヤー2の技術が向上したことでDAppsの活用幅も広がっています。
スマートコントラクトとは？
設定した特定の条件に従って契約内容を自動で実行する仕組みです。
ブロックチェーンを活用しているので契約内容の改ざんが困難で透明性が高く、プロセスを自動化しているので処理時間や人件費が削減されます。
一方で一度ブロックチェーンで公開したコードは修正ができないため契約内容の設計は慎重に行う必要があります。
スマートコントラクトは主にDeFi(分散型金融)やNFT(非代替性トークン)やDAO(分散型自立組織)、サプライチェーンなどで活用されています。
スマートコントラクトは主にイーサリアムを中心に利用されています。
スマートコントラクトは業務効率化やコスト削減が可能になり、レイヤー2が普及したことで利用ハードルが低下し様々な業界での活用が広がっています。
イーサリアム現物ETFとは？
イーサリアムを株式と同じように投資するETF(上場投資信託)です。
投資家はイーサリアムを直接購入せず証券取引所経由でETFを購入しETFの運用会社がイーサリアムを保有しますので、暗号資産取引所経由ではなくてもイーサリアムを購入することができます。
2024年の1月に初めてアメリカでビットコイン現物ETFが承認されて話題となり、5月にイーサリアム現物ETFが承認されてイーサリアムの購入手段が増え新規の投資家や企業が参入しています。
国内でのイーサリアム現物ETFの承認はまだありません。
ただ国内では2028年1月に暗号資産の税率を55%から20%に軽減を前向きに検討しており、これに合わせて暗号資産の現物ETFの法整備も進められると思いまので、イーサリアム現物ETFの承認が期待されています。
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