- 1 リップルとは？
- 2 XRPレジャーとは？
- 3 ブリッジ通貨とは？
- 4 IOUとは？
- 5 リップル現物ETFとは？
リップルとは？
リップル社が発行している国際送金ネットワークに活用されている暗号資産(仮想通貨)です。
すべての暗号資産の中で時価総額ランキングは上位となっておりビットコインやイーサリアム同様に存在感を出しています。
リップルはカナダのライアン・フガーが構想し共同開発者のジェド・マケーレブが新しいコンセンサスアルゴリズム「PoC」を開発しました。
リップル社はアメリカの企業で次世代の国際送金プラットフォームを目指しており、リップルネットには世界45ヶ国以上300社以上の金融機関が提携しています。
国際送金として異なる通貨・金融機関の橋渡しをする役割「デジタルブリッジ」としてデジタル資産の価値を高めています。
リップルは国際送金の手数料の高さや送金スピードの遅さを改善できますので、国際送金プラットフォームを支える重要な存在となっています。
リップルは独自のコンセンサスアルゴリズムを採用し発行上限数が決まっており全て発行済で半減期やマイニングもございません。
リップルは世界各国の企業のCBDCの開発支援や独自のステーブルコイン「RLUSD」を開発するなどCBDCやステーブルコイン市場にも参入しています。
様々な国や企業と提携し国際送金やCBDCやステーブルコインなどプロジェクトを進めておりリップルの需要が増加しリップルネットワークを拡大しています。
詳しい詳細：リップル？とは
XRPレジャーとは？
リップル社が開発したブロックチェーンの技術を応用した分散型のデータ管理システムです。
リップル社が開発していますがリップルネットワークの管理は分散型になりますので、特定の中央管理者が存在しない管理システムになります。
ブロックチェーンのようにブロック状のデータをチェーンのように繋げてはいませんが、世界中の複数のバリデータ(検証者)で管理しているので、どれか1つのデータの改ざんをした場合、他のバリデータのデータと情報が合わないためデータ改ざんが難しい仕組みになっています。
XRPレジャーは高速・低コストな送金決済に特化した設計がされており、国際送金や決済に強みがあります。
独自のコンセンサスアルゴリズムのRPCAを採用し送金完了まで数秒とスピーディー国際送金が可能になります。
リップルのXRPレジャーは次世代の国際送金ネットワークサービスを支えています。
ブリッジ通貨とは？
異なる二つの法定通貨を交換・送金する際に通貨同士を直接交換せずに、その間の仲介する役割としてXRPを利用する橋渡しの通貨になります。
ODL(オンデマンド・リクイディティ)と呼ばれる仕組みにより送金者の送金元の円やドルをXRPに交換し数秒で送金先の暗号資産取引所に送付されます。
XRPはすぐに現地の法定通貨に両替されて受取者の口座に入金されます。
従来の国際送金では多くの仲介銀行を経由するため高い手数料と日数がかかりますが、リップルネットワークのXRPを利用することで仲介銀行への支払いが不要になり低コストでスピーディーな国際送金が可能になります。
これらの特性によりリップルは次世代の実用的なブリッジ通貨として期待されており既に多くの国際送金を利用している企業で活用されています。
IOUとは？
リップルのXRPレジャー上で発行されるトークン(借用証明書)です。
ユーザーが「ゲートウェイ」と呼ばれる仲介業者に実際の資産を預けて、業者は預かった資産分のIOUを発行しユーザーのウォレットに送ります。
これはあとで実際のお金と交換できる引換券のようなものです。
ゲートウェイはリップルの厳しい審査に通った金融機関のみ認定され、法定通貨や仮想通貨や金など様々なものをIOUとして取引できます。
リップルの取引はIOUの仕組みを活用して実際にXRPを口座に送金しておらずIOUを発行して取引をしています。
IOUはI Owe Youの略で「あなたに借りがある」という意味になります。
IOUによって通常の取引に必要な工数と時間がが削減されますので、送金スピードや低コストが可能になります。
リップル現物ETFとは？
リップルを株式と同じように投資するETF(上場投資信託)です。
投資家はリップルを購入するのではなく証券取引所経由でETFを購入することで、暗号資産取引所経由で購入しなくてもリップルに投資することができます。
2024年の1月にアメリカでビットコイン現物ETFが承認されて話題となり、5月にはイーサリアム現物ETFが承認、2025年5月にブラジルでリップル現物ETFが承認されて第3の主要暗号資産のETF承認となりました。
国内ではまだリップル現物ETFは承認されておりません。
ただ国内では2028年1月に暗号資産を金融商品として税率を55%から20%に減税を前向きに検討しており、減税に合わせて暗号資産の現物ETFも承認する方向性になると思いますので、ここ数年で国内でのリップル現物ETFの承認が認められる可能性があります。
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